この記事では下記のような時間外労働の上限規制を設定した場合に、
どのような条件で警告表示が出されるかを記載しています。

※ 時間外労働の上限規制の設定方法はこちら

※ 赤枠内「特別条項における時間外労働の上限」を設定することで、
警告表示が一部変則的になります。

1ヶ月および複数月の設定に関するアラート

警告基準対象：

1. 「時間外労働の上限」における「【A】 1ヶ月」の「警告：36時間」以上となった場合
   
    
2. 「時間外労働と休日労働の合計の警告」における「1ヶ月」の「警告：60時間」以上となった場合
   → 本アラートが表示されない場合もございます。下記3. をご参照ください。
    
3. 「【B】 1ヶ月(休日労働含む)」の「警告：60時間」以上となった場合
   
   ※ 「特別条項における時間外労働の上限」において「【B】 1ヶ月(休日労働含む)」が設定されて
   いる場合は2.は対象外となります。
    
4. 「時間外労働の上限」における「【A】 1ヶ月」の「届け出の上限：45時間」超過回数が
   「特別条項における時間外労働の上限」における「【A】の上限を超過した回数」の
   「警告：4回」以上となった場合（回数アラート）
   
    
5. 「時間外労働と休日労働の合計の警告」における「複数月平均」の
   「警告：65時間」以上となった場合
   

届出上限基準対象：

1. 「特別条項における時間外労働の上限」における「【B】 1ヶ月(休日労働含む)」の
   「届け出の上限：75時間」を超過した場合
   
    
2. 「時間外労働の上限」における「【A】 1ヶ月」の「届け出の上限：45時間」超過回数が
   「特別条項における時間外労働の上限」における「【A】の上限を超過した回数」の
   「届け出の上限：6回」を超過した場合（回数アラート）
   
    
3. 「時間外労働の上限」における「【A】 1ヶ月」の「届け出の上限：45時間」超過回数が
   「特別条項における時間外労働の上限」における「【A】の上限を超過した回数」の
   「届け出の上限：6回」を超過した以降に「時間外労働の上限」における「【A】 1ヶ月」の
   「届け出の上限：45時間」を超過した場合
   

法律上限基準対象：

1. 「時間外労働と休日労働の合計の警告」における「1ヶ月」の「法律の上限：100時間未満」を
   超過した場合
   → 本アラートが表示されない場合もございます。下記2. をご参照ください。
    
2. 「時間外労働と休日労働の合計の警告」における「複数月平均」の「法律の上限：80時間以内」を
   超過した場合が対象となります。
   
   ※「特別条項における時間外労働の上限」において「【B】 1ヶ月(休日労働含む)」が設定されて
   いる場合は1.は対象外となります。

1年間の設定に関するアラート

法律上限基準対象：

1. 「時間外労働の上限」における「1年間」の「警告：300時間」以上となった場合
   → 本アラートが表示されない場合もございます。下記2. をご参照ください。
    
2. 「特別条項における時間外労働の上限」における「1年間(休日労働含まない)」の
   「警告：420時間」以上となった場合
   
   ※ 「特別条項における時間外労働の上限」において「1年間(休日労働含まない)」が設定されて
   いた場合、1.は対象外となります。

届出上限基準対象：

1. 「時間外労働の上限」における「1年間」の「届け出の上限：360時間」を超過した場合
   → 本アラートが表示されない場合もございます。下記2. をご参照ください。
    
2. 「特別条項における時間外労働の上限」における「1年間(休日労働含まない)」の
   「届け出の上限：480時間」を超過した場合
   
   ※ 「特別条項における時間外労働の上限」において「1年間(休日労働含まない)」が設定されて
   いた場合、1.は対象外となります。